近畿日本ツーリストは2月8日、東京で第4回「大海外旅行交流コンベンション」を開催した。大海外旅行交流コンベンションは、政府観光局や航空会社、ホテル、オペレーター、旅行関係会社などのサプライヤー各社が参加し、近ツーの全国支店担当者へ団体旅行向けの素材を紹介、近ツー側が国内市場毎の動向を伝えるもの。今年は約50の近ツー主要支店から総勢150名、サプライヤー約186社、300名が参加。今年ははじめて、九州、北海道の支店が参加するなど、年々規模が大きくなる傾向だ。
　近ツー代表取締役社長の太田孝氏は、「今年は団体、イベント、コンベンションを攻めて行く」と述べ、今月初旬の全社会議の全管理職・社員で確認したことを説明。「昨年までの2年間、種を蒔いてきた状態。現在一つ一つ成果が出ている」とし、一例として今年7月にコンベンションを開催する仏教婦人会を紹介。このコンベンションは、同会会員の3000名弱のうち、約2000名の取扱いが既に決まるという大規模なものとなる。
　近ツーは今年の海外旅行取扱人数の目標を110万人としており、そのうちホリデイが前年比8％増の57万人で、ECC等では53万人となる。「取扱人数の実現に向けて確実に実行していくには、サプライヤーのご支援が必要」と語り、協力体制の重要性を改めて強調した。


　また、近ツーは、ECC部門で特に協力関係を構築した団体、企業に感謝の盾を贈呈。今年はカナダ観光局（CTC）、韓国観光公社（KNTO）、マレーシア政府観光局、ジェイ・ティ・エイ・ジャパン、ラマ・ツアーズが選ばれた。