ルフトハンザドイツ航空(LH）は4月19日から成田/ミュンヘン線を週6便新設､6月からは名古屋/フランクフルト線を週5便に増便､大阪/フランクフルト線も機材をA340-300からB747-400と大型化して座席数を30%アップする｡これにあわせ､LHは4月15日記者会見を開催､テロ後の現状と今後の展開について語った｡
　LHのアジア太平洋路線の売上は2001年の全社実績の19%を占め､前年比0.6%増の収益を確保している｡日本への就航便数は25便(6月1日から)と中国の27便より少ないものの､アジア太平洋路線の売上での比重は41%のトップシェアを誇り､LHは日本を重要な市場に捉えている｡
　LHアジア太平洋地区副社長マンフレッド･ライマー氏は日本での発着便増加に伴い､「航空会社は景気が後退すると減便せざるを得ないところを､われわれはコスト削減など最大限の努力を行なって増便する｡空港公団や関係機関もテロで打撃を受けた航空業界の現状に考慮して着陸料を下げる努力をするべきだ」と日本の高額な着陸料に難色を示し､「特に名古屋は､テロ後多くの航空会社が撤退したなか､われわれは地元の依頼に応じて増便が､80%以上のキャパシティを維持しないとビジネスとして成り立たない｡そうした場合は名古屋に限らず撤退せざるを得ない」との厳しい見解を述べた｡