インテージが全国の15歳から79歳の男女5000人を対象に実施した調査によると、2026年のゴールデンウィーク（GW）における消費意欲は弱含みで推移し、平均予算は前年を下回った。物価高や国際情勢の影響を背景に、旅行需要は回復基調を維持しつつも、支出抑制と様子見の傾向が強まっている。

　調査によれば、2026年GWの平均予算は2万7660円と前年比94.6%に減少し、旅行需要が回復した2023年以降で最低水準となった。市場規模も約2兆6578億円と前年から縮小しており、物価高や円安に対する警戒感が個人消費を抑制している状況である。

　こうした環境下で、GWの過ごし方にも変化がみられる。「特に予定はない」とする回答は41.2%に達し、過去4年で最多となった。旅行やレジャーの計画自体が減少する一方、直前まで判断を保留する層の増加がうかがえる。海外旅行の実施予定は約1%にとどまり、前年から微減となり、引き続き慎重な姿勢が続いている。

　背景には国際情勢の影響もある。中東情勢、とりわけイランを巡る動向については、「予算や予定を控えめにする」とする回答が約2割を占め、一定の心理的影響が確認された。海外旅行の中止や行き先変更といった動きも一部でみられ、需要の一部が国内へシフトする兆しも出ている。

　国内旅行については、宿泊を伴う旅行の平均予算が約9万5千円と前年から増加した一方、宿泊日数は1～2泊が中心で伸び悩んだ。物価上昇に伴う単価増が主因であり、旅行者は期間を短縮しつつも内容重視の消費へとシフトしている。