阪急交通社が発表した2026年2月の旅行取扱実績は、総取扱額が前年同月比110.1％と伸長した。海外旅行が大きく回復し、特に欧州やエジプトを中心とした高付加価値商品の販売が全体を牽引した。

　阪急交通社の2026年2月の総取扱額は241億9737万円となり、前年同月比110.1％となった。内訳では海外旅行が135億6809万円で同117.4％と大きく伸長し、国内旅行も105億1840万円で同102.0％と前年を上回った一方、訪日旅行は96.6％と減少した。

　海外旅行市場は、日本人出国者数が2019年比で約7割にとどまるなど回復の足踏みが見られる状況であるが、同社は需要が堅調な欧州やエジプト方面を中心に継続的な商品訴求を実施した。また、近年の高付加価値志向を踏まえ、ビジネスクラス利用商品を各方面で強化したことが奏功した。デラックスホテルを組み込んだ周遊型商品が好調に推移し、欧州・エジプトが前年を大きく上回ったほか、米国方面やハワイのプレミアムエコノミー利用商品も取扱高の押し上げに寄与した。

　国内旅行は、観光庁の宿泊旅行統計で日本人延べ宿泊者数が前年同月比減少となるなど、物価高による需要抑制の影響が続く中での推移となった。同社は冬季イベントや季節需要に即した商品造成で需要喚起を図り、東北の樹氷、北海道の雪まつりや流氷観賞ツアーが堅調に推移した。加えて、長崎ランタンフェスティバルに合わせた貸切企画や、沖縄・八重山諸島の周遊商品などが全体を下支えした。

　また、阪急阪神ビジネストラベルを含むグループ合計では、総取扱額は266億4298万円で前年同月比109.8％となった。企業活動の回復を背景に業務渡航や出張需要も底堅く推移しており、引き続き法人需要の回復も全体の底上げ要因となっている。