HISが発表した2026年2月の旅行取扱高は、日本国内における合計で334億4920万円と前年同月比100.0％で推移した。内訳は海外旅行が269億3374万円で同100.1％、国内旅行が57億2622万円で同102.4％、訪日旅行が7億8923万円で同83.6％となった。

　海外旅行は2月20日開始の販促施策「春旅ウルトラセール」により需要喚起を図った結果、全体では前年並みを確保した。特に欧州方面はユーロ高の影響下でも121％超と好調で、イタリアやスペインが牽引した。一方で、春節時期のずれにより混雑や価格上昇を回避する動きが見られ、アジア方面は前年を下回った。

　国内旅行は同セールに加え、沖縄デスティネーションキャンペーンやチャーター施策など供給強化が奏功し堅調に推移した。日帰りバスツアーは河津桜やいちご狩りなど季節商品が人気となり前年同月比113.1％と伸長、沖縄方面も卒業旅行需要を取り込み105.2％と底堅かった。

　訪日旅行はB2B案件の取り込みや北米団体の好調があったものの、販売プラットフォーム競争の激化や旅ナカ商品の供給制約が影響し減少した。中国市場の低迷が続く中、台湾や東南アジアの伸長で市場構造の転換が進んでいる点は注目される。

　商品別では企画旅行が107.7％と伸長し、チャネル別では店舗販売が106.0％と回復傾向を示した。一方、法人需要は93.0％と弱含みとなった。方面別では欧州・中近東・アフリカが121.7％と突出する一方、アジアは82.0％と低調で、地域間の需要格差が鮮明となっている。