トラベル懇話会、夏期セミナーで業界の方向性を議論−新春講演会の人選案も
トラベル懇話会は7月3日と4日、箱根で恒例の夏期セミナーを開催した。3日は、参加者45名が、それぞれ市場やビジネスの現状を報告。厳しい環境で時代の大きな変化の中にある旅行業界の方向性を指し示す、様々なヒントを得られる情報交換の場となったという。
ジェイティービー(JTB)代表取締役社長でトラベル懇話会副会長の田川博己氏は、厳しい状況だからこそ経営者としてやりがいがある時代であると決意を語り、数々のイベントや航空座席増が期待される2010年に備え、今までとはまったく違う新しい発想のビジネスの取組みが必要であると具体例を挙げながら語り、注目を浴びた。
翌日4日の午前中は、日本エネルギー経済研究所研究主幹の高木雄次氏が「米国オバマ政権と日本:エネルギーと環境政策から見た観光ビジネス」というテーマで、一時間半の講演が実施。(1)オバマ政権の政策展望(2)オバマ政権のエネルギーとグリーン・ニューディール政策(3)世界のエネルギー情勢と今の中東(4)日本の対応:不況こそチャンスという捉え方、の4部構成で、高木氏の経験に裏打ちされた知識と、具体的な多くの例を交えた分かり易いレクチャーであったという。エネルギーと環境を軸に世界の現実と未来を学び、会場からも数多くの質問も寄せられるなど、成功裡に終了した。
最後に、セミナー委員長を務めるダイヤモンド・ビッグ会長の西川敏晴氏が今回のセミナーを総括し、さらに2010年のトラベル懇話会主催の新春講演会について企画案を説明し、第31回トラベル懇話会2009年夏期セミナーを終了した。西川氏の企画案は、「旅行業界の人なら誰でも聴きたくなるであろう人を呼んでのプラン(公式発表は秋)」という。
ジェイティービー(JTB)代表取締役社長でトラベル懇話会副会長の田川博己氏は、厳しい状況だからこそ経営者としてやりがいがある時代であると決意を語り、数々のイベントや航空座席増が期待される2010年に備え、今までとはまったく違う新しい発想のビジネスの取組みが必要であると具体例を挙げながら語り、注目を浴びた。
翌日4日の午前中は、日本エネルギー経済研究所研究主幹の高木雄次氏が「米国オバマ政権と日本:エネルギーと環境政策から見た観光ビジネス」というテーマで、一時間半の講演が実施。(1)オバマ政権の政策展望(2)オバマ政権のエネルギーとグリーン・ニューディール政策(3)世界のエネルギー情勢と今の中東(4)日本の対応:不況こそチャンスという捉え方、の4部構成で、高木氏の経験に裏打ちされた知識と、具体的な多くの例を交えた分かり易いレクチャーであったという。エネルギーと環境を軸に世界の現実と未来を学び、会場からも数多くの質問も寄せられるなど、成功裡に終了した。
最後に、セミナー委員長を務めるダイヤモンド・ビッグ会長の西川敏晴氏が今回のセミナーを総括し、さらに2010年のトラベル懇話会主催の新春講演会について企画案を説明し、第31回トラベル懇話会2009年夏期セミナーを終了した。西川氏の企画案は、「旅行業界の人なら誰でも聴きたくなるであろう人を呼んでのプラン(公式発表は秋)」という。