エミレーツ航空（EK）の東アジア・オーストラリア・ニュージーランド地区担当上級副社長リチャード・ヴォーン氏が来日、EKの積極的なグローバル展開と日本市場に対するコミットメントを強調した。特に今後の路線展開について、既に発表しているハンブルグと北京のほか、パースやモーリシャス、日本市場の潜在的な需要が見込めるレゴスやアゴラなどのアフリカ地域を検討していることを表明。日本については、今年4月の日本・アラブ首長国連邦航空当局間協議で中部空港の就航が認められたことから、7便の就航権を持つEKの名古屋就航が予想されていたが、ヴォーン氏は「具体的なプランはないが、来年、名古屋を含め日本に就航する可能性もある」と含みを持たせた。

▽自社運営で競争力を向上

　日本市場では10月1日から営業体制を一新し、既報のコールセンターのほか、日本支社の下に大阪と東京に支店を開設。GSAに委託していた予約・問合せ業務を自社運営に切り替え、スタッフ数を倍増して営業体制を強化した。日本／アラブ地域間は4月からカタール航空（QR）が就航した上、前述の航空協議でイティハド航空（EY）の参入が認可され、競争激化が予想されている。日本支社長の中村勝美氏は「4月から現在までは対前年の15％から20％増で推移。特に7、8、9月は25％増程で好調」とアピールした上で、「自社採用の社員による運営にして襟を正す」と新体制に対する意気込みを語った。従来以上に的確な情報を伝えてEKとドバイのイメージを浸透し、上質なサービスを提供することで、価格ではなくブランド力による競争を目指すという。
　また、日本人搭乗客について「ドバイ以遠の利用者が全体の6割。特にビジネスで欧州や地中海方面へ行く人が多い」と説明。現在、ドバイのホテル客室の供給不足が2007年に解決するまでは、ケニアへ行くリピーターの旅行者などの開拓を目指す。