"その場に行く価値"が鍵に、JTBが2025年版ビジネスイベント意識調査を公表
JTBは、ビジネスイベントに関する2025年度の意識調査結果を公表した。企業のイベント開催においてサステナビリティ対応の重要性が広く認識されており、参加者は「リアルならではの価値」や「専門性の高い演出」を重視していることが明らかとなった。
同社が実施した「ビジネスイベント意識調査(2025年度版)」によると、社内外向けイベントを主催するにあたってサステナビリティ対応を検討している企業の比率は77.1%を占め、これに伴うコスト増についても、前回調査から15ポイント以上増加し9割以上が許容する結果となった。
イベント開催頻度では、消費者・取引先・コミュニケーション向けの各カテゴリにおいて、リアルとオンラインの両方を活用するハイブリッド型の開催が増加傾向にある。リアル開催を重視する傾向が顕著で、オンラインのみでの開催頻度増加は限定的にとどまっている。
さらに、外部の企画・運営コンサルティングを活用する企業は50%以上に達しており、アウトソーシングの一般化が進んでいる。特に「効果的な施策の提案」や「効果測定」への期待が高く、イベントの成果を可視化し、投資対効果を明確にするニーズが強まっている。
イベント参加の主な目的としては「通常では得られないコミュニケーション」が最多となり、価値観の共有や双方向の交流が重視されている。反対に、参加を見送る理由として「後日視聴で十分」「内容が魅力的でない」といった意見が多く、参加者にとって"その場に行く価値"をどう設計するかが今後の課題となるようだ。
今回の調査は、従業員500名以上または売上100億円以上の企業に勤務し、ビジネスイベントに関与する担当者を対象に、2025年7月にインターネット調査で実施された。社内向け・社外向けそれぞれ200名ずつの計400名から回答を得ている。