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OTOA、会員の実情調査、訪日事業に意欲高く
-取引環境改善も

日本海外ツアーオペレーター協会(OTOA)が2月1日から16日にかけて実施した「OTOA会員の実情に関する調査」で、インバウンドを取り扱う会社が回答のあった117社のうち30社、今後手がけたいと考える会社も27社となった。1月31日時点での会員は139社で、全体の4割超がインバウンドに進出済みか、興味を示していたことになる。かねてOTOAでは会員会社が現地出身の外国人を雇用していることから、インバウンド業務を円滑に進めやすく、現地旅行者のニーズも把握できるとし、日本の海外ランドオペレーターにとって事...