近畿日本ツーリスト（KNT）は2009年度下期のホリデイで、前年比15％増となる22万5000人への販売をめざす。KNT執行役員・旅行事業創発本部海外旅行部長の權田昌一氏は、基本コンセプトは上期の「比べればホリデイ」を引き継ぎ、消費者を基点とした商品開発を進めて他社商品との差別化をはかることを強調。具体的には、クリスマスなどイベント系の商品を積極展開するほか、ロタ島チャーターも全国で13本設定。また、手ごろな価格のビジネスクラス利用商品の投入や中国方面の強化も進める。旅行代金は、平均で10月から12月出発は6％から25％、1月から3月は9％から16％値下げした。

　下期商品のうち、イベント系商品の強化では、景気変動や新型インフルエンザなどの外的要因に左右されない客層に対してSIT商品を提案。例えば「クリスマスinハワイ・ホノルル6日間」は、ホノルルマラソン当日の12月13日出発限定で全国から1000名の集客をめざす。また、ヨーロッパでもクリスマス専用のパンフレットを作り、7コース販売する。

　ビジネスクラス専用商品は、ラグゼ商品をホリデイ商品に転換して販売する戦略の一環。高品質で高単価な商品を継続しつつ、値ごろ感を重視した商品も用意する。ラグゼをホリデイに転換した結果、昨年の平均単価は150万円程度であったのが80万円前後に下がった一方、取扱総額は増加しているという。

　中国は、皆既日食で注目され回復基調を示していることから、さらに積み増しをねらう。巻頭特別企画として、国内線にビジネスジェットをチャーターする「プレミアム敦煌・九寨溝・西安・北京」の商品を設定。また、食事観光つきの人気都市滞在・周遊コースは、すべて「専用車＆専用ガイド」を付ける「プライベートチャイナ」として再構成した。


▽ウェブ販売が増加、Tポイント導入で初年度から取扱人数増に期待

　販売経路のうち、ウェブ販売が好調に伸びており、下期も注力する。上期は人数ベースで前年比50％増となり、全体に占めるシェアも1ケタ台が10％を超えたという。權田氏は、掲載商品数の増加や効果的な広告展開、ポータルサイトとの提携などを要因として指摘した。

　また、10月1日出発分から導入するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）グループのTポイントで、初年度はホリデイの取扱人数が2％から3％増加すると見込む。Tポイント導入では、ホリデイのブランド認知度の向上や、消費者の旅行以外の購買行動を踏まえたマーケティングが可能になるメリットを見込んでおり、最低でも3年間は継続して導入し、効果を増大することをめざす。



▽関連記事
◆KNT、09年度上期は「比較されて勝つ」商品−販売人数12％増へ、常識を打破（2009/01/27）