対面による交流再開で増加傾向、JNTOが訪日教育旅行の動向を公表
日本政府観光局(JNTO)は12月5日、2023、24年度の訪日教育旅行の動向をまとめ、公表した。コロナ禍が明け、対面による学校交流が再開され、実施件数と参加人数ともに年を追うごとに増加している。
24年度の対面による実施人数は前年度比33・6%増の771件。市場別では台湾が349件でトップとなり、全体の半数弱を占める。中国90件、韓国60件、アメリカ51件、香港44件が続き、いずれも前年度より大きく増加している。
学校種別では高校が425件で、シェア比は全体の55・1%。地域別では中部210件、関西187件、関東135件の順。
対面による参加人数は24年度、同22・3%増の1万8736人。市場別では台湾が半数強の9457人を占め、中国2514人、韓国1815人、香港1491人が上位で、いずれも大きく増えている。学校種別では高校が全体の55・9%を占める1万481人。地域別では関西5931人、中部4350人、関東3778人。
動向は訪日教育旅行の全都道府県の代表窓口を対象にしたアンケート調査の結果を集計した。
情報提供:トラベルニュース社

