JTBは2026年3月期第2四半期連結決算を発表し、売上高5311億円（前年同期比102.5％）、営業利益51億円（同109.4％）、純利益65億円（同195.4％）と増収増益を達成した。訪日旅行やグローバル事業が好調に推移し、インバウンド需要の回復と海外市場での事業拡大が収益を押し上げた。

　2025年度は新中期経営計画のフェーズ3「成長・飛躍」の初年度として、ビジネスモデル変革と経営基盤の強化に注力した。上期は観光需要の回復基調が続き、特に訪日旅行が前年同期比120.5％の356億円に達したほか、グローバル旅行も108.7％増の553億円と好調だった。

　国内旅行は大阪・関西万博による需要喚起が進んだものの、前年をやや下回る2162億円（97.7％）となった。法人領域では教育・企業市場での課題解決型提案が奏功し、スポーツ・エンターテインメント分野では「ワールド・ベースボール・クラシック」公式ホスピタリティ事業の権利を獲得した。個人領域ではF1層やZ世代への新商品展開を進め、アプリやデジタルサービスの強化により顧客体験を向上させた。

　また、観光DXの分野ではアクティビティ管理システム「JTB BÓKUN」の単月流通額が過去最高を更新。観光地整備・運営支援領域では、アリババジャパンとの協業による多言語観光サイト「RURUBU & All WAY JAPAN」を展開し、地域のインバウンド誘客を支援した。

　グローバル領域では、欧州で展開するDMC事業が好調を維持し、シートインコーチ事業を手がけるEuropamundo社がツアー数を拡大。MICE事業ではアジア・パシフィック地域で新規案件を獲得し、出張管理プラットフォーム「Teal」などを活用して顧客満足度を高めた。

　下期は営業利益120億円の達成を目指し、海外旅行の取扱拡大や事業ポートフォリオ変革の策定、実行を推進する。加えて、DXやサステナビリティ、DEIBを柱とした経営改革を進め、収益性と財務体質の強化を図る方針だ。