アメリカの調査会社のフォレスター社はこのほど、オンライン旅行動向の調査を実施、これによると、オンラインでレジャー旅行の予約者が初めて減少した。シェアは2005年、06年の80％前後から、2007年は73％、実人数は05年の6380万人から07年は6210万人となった。調査は、インターネットを利用し、かつ過去1年間に旅行をしたことがある人を対象としている。ただし、一人当たりの旅行回数は増加しており、2005年は年間4.5回で3432米ドルのところ、2006年は5.2回で4236米ドル、2007年は5.6回の5160米ドルとなった。

　こうした動向についてフォレスター社では、市場全体のニーズに対して的確な対応が必要であると分析をしている。全体の動向として消費者はウェブへの嫌悪をしているわけではなく、5つのポイントとしてテクノロジーの有効活用の再検討、商品や価格に加え、消費者が自分で選択しやすいようなオンライン購買の体系へ変更すること、人々のニーズを敏感に反映して販売すること、デジタル販売を促進する策を講じること、購入の導線でユーザーフレンドリーにすることをあげている。

　なお、日本のオンライン販売動向は、データのある1997年から消費者への直接販売額のシェア0.07％から徐々に増加しており、2003年は2.27％、2004年は2.68%、2005年は3.18％。金額ベースでは消費者への販売額は4兆8985億円のうち、インターネット販売額は1555億円となっている。日本でのオンライン旅行販売はダイナミック・パッケージにシフトしてきているが、日本での販売動向においても、上の調査を加味し、ユーザビリティを意識した改良を加えることで、利用促進につなげることもできそうだ。