社会経済生産性本部余暇総研はこのほど、通算30号となる「レジャー白書2006」を取りまとめた。これによると、平成17年度の余暇市場は3年連続で減少となる、前年比1.5％減の80兆930億円。ただし、分野別では旅行を含む観光・行楽部門は3年連続で増加となる1.3％増の10兆6800億円。社会経済生産性本部では、シニア層をターゲットとして旅行、国内航空、ホテルなどが堅調に推移、海外旅行の戻りも貢献していると見る。特に、今回のレジャー白書では団塊世代を中心に特別レポートを掲載、この団塊世代を視点に置くと、旅行関係では「テーマが明確なパッケージ旅行は、お金も時間もゆとりのある中高年層に支持されている」としている。

　ただし、レジャー市場としてはこの10年で約10兆円規模の市場縮小となる。このところスポーツ部門は減少が続いており、1.9％減の4兆2970億円、趣味・創作部門は4.0％減の11兆1610億円、娯楽部門は1.5％減の53兆9490億円。減少傾向にある各部門おいても、二極化が鮮明に進んでおり、業績向上には旅行も含めニーズをつかみ、適切な市場に商品を投入していく必要が一段と厳しく求められそう。

　特集では団塊世代について、時系列で調査する91種目のうち、約30種目について50代超が半数を占めている。ただし、2020年までの参加人口についても調査。これによると、分野別に差があるものの、シニア層の割合が多い分野は加齢、世代交代などを要因に減少。海外旅行については2005年比で2010年に約5％減、15年に7％減、20年に11％減と予測。国内観光についても概ね、同様の市場縮小が予測されている。こうした結果からすると、既に着手しているものの、量から質への転換、新市場の創出は今後の中長期的な戦略では重要性を帯びてくると想定される。