STRグローバルが発表した、2011年6月のアジア太平洋地区のホテルパフォーマンス調査によると、日本全体の稼働率は前年比5.1ポイント減の68.9％、客室平均単価（ADR)は2.7％減の1万535円、販売可能客室1室あたり収益（RevPAR）は7.6％減の7261円であった。アジア・パシフィック全体では、稼働率が0.6ポイント増の65.2％とほぼ横ばいだったものの、ADRが13.3％増の133.79米ドル、RevPARは13.9％増の87.22米ドルと好調。2011年上半期は需要が2％上昇したのに対して供給量が3％増となったため、稼働率上昇は圧力がかかっているものの、STRグローバルではアジア・パシフィック地域について「今後数ヶ月間の動向が興味深い地域」としている。

　方面別で、最も稼働率が上昇したのはタイで、バンコクが78.0ポイント増の62.8％、プーケットが38.7ポイント増の54.6％。前年のデモによる需要減少の反動とみられる。一方、上海（中国）は昨年の万博の反動で、稼働率、ADR、RevPARのいずれも2ケタ減となった。主要国別で稼働率が最も高かったのはシンガポールで、0.9ポイント減の86.2％。ADRも12.1％増の294.33シンガポールドル、RevPARも11.1％増の253.79シンガポールドルと好調だった。