KNT、個人旅行強化で戦略立案機能を一元化、ウェブ販売にも注力

  • 2011年1月21日
 KNTは、1月1日付けで中期経営計画の変更に基づく組織改正を実施し、「個人旅行事業本部カンパニー」を新設している。取締役兼執行役員で個人旅行事業本部カンパニー長の野中雅彦氏は1月20日の上期商品発表会で、「個人旅行の改革は今期中期経営計画の一番の目玉」と説明。最も大きな変化として、「KNTグループとしての販売戦略がなかなか一元化できてなかったことへの反省」のもとで、個人旅行事業全体の戦略を立案、実行するスタッフ38名をカンパニー内に集約。「運命共同体」というKNTツーリストや提携販売店とともに、「生き残りをかけて戦っていくための舞台を作った」と強調した。

 また、ウェブ販売の強化を目的として、個人旅行事業本部カンパニーの下の海外旅行商品事業本部と国内旅行商品事業本部それぞれに、「マルチメディア事業部」を設置。2011年に、インターネット専用商品を人数で前年比401%増の4万7000人、売上高で293%増の30億円まで拡大をめざす。また、ホリデイやメイトを含めたウェブ販売全体の販売目標は売上高100億円とした。海外旅行商品事業本部海外マルチメディア事業部事業部長の内尾智子氏は、「インターネットで販売しやすいあらゆるジャンルの商品を、きめ細かく、スピードを持って作っていく」と意気込みを示した。

 なお、インターネット専用商品では、定番商品の「クリッキー」、価格を抑えた「クリッキーバーゲン」、観光を多く組み込むことで付加価値を高めた「クリッキープラス」、短期間で売り切る限定商品「タイムセール」、直近の在庫販売商品「直近セール」の5つを主に取り扱う。また、期間の短さからパンフレットでは販売しにくい、済州島の菜の花畑など旬の旅行をテーマにした商品も設定した。


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