阪急阪神ホールディングスの2009年3月期連結決算（2008年4月1日〜2009年3月31日）のうち、阪急交通社および阪神航空を含む旅行・国際輸送事業の営業収益は前年比30.3％減の658億500万円、営業利益が54.7％減の14億5100万円となり、減収減益となった。旅行事業では、海外旅行において燃油サーチャージ額の値上がりや景気後退などの影響でヨーロッパを始めとする長距離方面の集客が伸び悩み、中国方面でも食の問題や四川地震などの影響で減少。一方、国内旅行は近距離のバスツアーなどの集客が堅調に推移したという。

　今期連結決算に関して、旅行事業では「特徴ある商品開発による『夢と感動を与えるコンテンツの創造と拡大』」を軸に高付加価値商品の拡充をはかることで安定的な利益計上をめざす。具体的には販売力の効果や顧客満足度の向上を進めるほか、2008年4月1日付けの再編で開始した共同仕入により約5000万円の収益を見込む。国際輸送事業は中国を中心としアジアの事業拡充や北米、欧州の輸入強化などを推進。このほか、阪急エクスプレスと阪神航空の積極的な共同混載だけで約4億円の収益を確保する見通しだ。また、燃油サーチャージ額の値下げで長距離方面を含めて海外旅行需要が回復すると予測、2010年3月期連結決算の旅行・国際輸送事業は、営業収益が1％増の665億円、営業利益が37.8％増の20億円とした。

　なお、新型インフルエンザの影響などでゴールデンウィーク期間中（4月25日〜5月6日）のキャンセル数は前年同日比で約3倍となったものの、燃油サーチャージ額値下げなどの要因から取扱人数は前年と比べて約20％増と好調であった。