電通リサーチが東京近郊に在住する15歳から59歳までの一般男女を対象に行なった今年の夏休みの過ごし方に関する調査によると、有職者の夏休みの過ごし方で多かった項目は24.2％の「帰省」と、23.1％の「国内旅行」であった。期間と予算は平均6.6日と9.3万円で、それぞれ昨年平均の7.1日と10万円以下を下回る結果となった。夏休みの期間は8月中旬が53.2％と圧倒的に多く、続いて8月上旬が22.4％、8月下旬が9.8％という。海外旅行をする人は5.7％であるが理想の過ごし方として回答したのは30.9％であり、昨年に引き続き現実と理想に大きな開きがある。海外旅行を望む人たちの行き先はハワイが30.8％と圧倒的に多く、アメリカ本土が8.7％、イタリアが7.7％、オーストラリアが7.7％、スイスが6.2％などとなっている。
　この結果から海外旅行需要の拡大には景気回復や休暇期間の長期化などマクロの環境の変化が必要なことが改めてわかる。各旅行会社が間際予約の対応を強化していることを鑑みれば、本当は夏休みに海外旅行をしたい人たちの需要を取り込める可能性も期待される。