日本旅行業協会、日本外航客船協会、日本国際クルーズ協議会の3団体は、日本人クルーズ人口を2030年に100万人へ拡大することを目標に取り組みを開始する。同目標は「日本のクルーズ市場の持続的発展に向けた有識者検討会」で定められたもの。市場回復途上にあるクルーズ分野で、若年層を含む新規需要の創出を狙う。

　日本のクルーズ人口は2024年に22.4万人と、2019年のピーク時35.6万人には及ばない水準にとどまっている。一方、欧米市場と比較すると成長余地は大きく、新造船の就航など話題性も追い風に、シニア層に加えて若年層への広がりが期待されている。3団体はこうした環境を踏まえ、旅行会社と船会社が一体となり、市場拡大に向けた機運醸成を進める。

　具体的には、「Let’s CRUISE 1M（Million）～100万人で行こうよ！船旅へ～」をキャッチフレーズとした共通ロゴを新たに設定し、業界関係者が広く活用することで一般消費者への認知向上を図る。今後は新船就航などの動きと連動しながら、効果的な施策やキャンペーンを検討し、活動範囲を拡大していく考えだ。取り組み期間は2025年12月から2030年12月までを予定しており、クルーズ市場の持続的成長に向けた中長期的な挑戦となる。