タヒチ観光局は、日本を含むアジア市場の開拓と、観光客を受け入れる島々の持続可能性を両立させる。バド・ギルロイ取締役会長は11月5日、東京で開かれた旅行業界向けロードショーに合わせ来日し、「次のハワイになることを目指すのではなく、地域の人々とともに、ゆっくりと本物の成長を遂げたい」と語った。2027年以降のエア タヒチ ヌイによる日本直行便の通年運航を見据え、旅行者の層や滞在目的を広げながら、受け入れ地域の意向を反映した観光を進める。

　フランス領ポリネシア全体の来訪者数は3年連続で過去最高を更新した。一方、観光客の出身市場は米国とフランスへの依存が大きく、観光局は市場の多様化を課題に挙げる。日本からの来訪者は2025年に3669人で、2024年の3952人を下回った。ギルロイ会長は、10年前には日本人旅行者が約2万人いたと振り返り、回復には時間と継続的な取り組みが必要との認識を示した。

新戦略は島々の意見を集約中

　2027～2035年の観光戦略は現在、各島の関係者に内容を示し、意見を集めている段階だ。ギルロイ会長は、島ごとの受け入れ体制や地域のニーズを反映させたうえで取りまとめ、2027年の観光局年次総会で発表する予定と説明した。

　国際オペレーション統括責任者のヒロヌイ・ジョンストン氏は、今後3～5年の取り組みとして、旅行者層の多様化、閑散期の需要喚起、旅の目的に合わせた誘客を挙げた。ハネムーンに加え、学生グループや短期滞在、サーフィン、ダイビング、文化行事などを目的とする旅行者にも対象を広げる。閑散期には季節に合わせた旅行商品を造成し、来訪者数の拡大だけでなく、滞在の価値を高める考えだ。

クルーズは小型船を軸に

　持続可能な観光について、会長は住民と旅行者の人口比がおおむね1対1であることに触れ、旅行者と住民双方への調査を通じて、観光が島の資源に与える影響を把握していると説明した。宿泊施設も高級ホテルに限らず、伝統的な宿泊施設やクルーズなど選択肢を広げ、地域への負荷を抑えながら多様な旅行を受け入れる。

　クルーズについては、会長の説明によると、観光収入の約2割、来訪者の約3割を占め、規模はこの10年で約3倍に拡大した。受け入れは一度に500人以下の船を中心とし、通常は約300人規模の船が多いという。大型船も一部受け入れるものの、主軸とはしない方針を示した。寄港地を巡りながら移動できるクルーズの利便性に加え、マルケサス諸島など島ごとの自然や文化の違いも魅力として挙げた。

通年直行便を機に、短期旅行や周遊を提案

　日本市場では、エア タヒチ ヌイが2027年から東京―パペーテ線の通年運航を予定する。現在の週2便の運航を生かし、1週間を超える滞在だけでなく、4～5日程度の短期旅行も提案できると会長は期待を示した。航空会社の運航や座席供給の安定が、旅行会社の商品造成や販売を後押しするかが焦点となる。

　島間移動を担うエア タヒチは、複数の島を組み合わせる「アイランド・ホッピング・パス」を用意する。タヒチ発、ムーレア発などの出発地や、ソシエテ諸島、ツアモツ諸島、マルケサス諸島などの訪問先に応じたパスを展開し、受託手荷物量も選べる。航空券と宿泊を組み合わせた周遊商品の造成を支援する仕組みだ。

　エア タヒチ ヌイは旅行会社向けに、10人以上のエコノミークラス団体運賃や添乗員向けの支援策を案内している。また、2027年3月26日までの出発を対象に、2歳以上12歳未満の子ども1人の国際線運賃を1000円、対象となるタヒチ国内線運賃を無料とする家族旅行キャンペーンも紹介した。

　観光局は、日本との長年の関係を重視しつつ、短期間で大幅な回復を求めるのではなく、旅行会社との連携を通じて着実な送客増を目指す。通年直行便を契機に、ハネムーン中心のイメージから、周遊、クルーズ、家族旅行、文化や自然を目的とする旅へと商品を広げられるか。新戦略の具体策と、島ごとの受け入れを支える仕組みが注目される。