タイ国際航空は教員への働きかけも

　航空会社も、単なる移動手段の提供にとどまらない。タイ国際航空の梅田充・東日本地区旅客営業部次長は、教育旅行の誘致に関して北海道で取り組んだ事例を紹介した。学校教員らに航空関連の仕事やサービスへの理解を深めてもらう機会を設け、機内食工場の見学なども実施したという。

　工場では、機内食がどのように製造され、安全・衛生管理が行われているかを説明。教員に航空サービスの舞台裏を知ってもらうとともに、教育旅行の相談につながる関係づくりを進めた。

タイ国際航空の梅田充・東日本地区旅客営業部次長。教育旅行の誘致活動や大学研修の航空手配について話を聞いた

　実際の大学研修の手配では、団体運賃だけにこだわらない提案も重要だ。梅田氏によれば、大学のゼミ旅行で、人数や予約状況によっては一般向け運賃を活用する方が適している場合もあるという。手荷物の許容量なども運賃によって異なるため、旅行会社には価格と必要なサービスを総合的に比較する視点が求められる。

タイ・エアアジアは団体予約の使いやすさを改善

　一方、タイ・エアアジアは、大学の短期研修や小規模団体の手配で選択肢となり得る。日本地区営業マネージャーの比留間盛夫氏によると、団体予約は6～46人が対象。予約作成時に参加者氏名は必要なく、氏名の提出は出発のおおむね1週間前でよい。

　大学の研修では、募集開始時点で参加者を確定できないケースもある。比留間氏は、団体販売条件を日本の旅行会社の実務に合わせて整備しており、人数調整や支払いについても商品造成・販売の事情に配慮していると説明する。実際の条件は個別確認となるが、学生募集に伴うリスクを抑えやすくすることを目指している。

タイ・エアアジアの比留間盛夫・日本地区営業マネージャー。団体販売条件や旅行会社向け予約システムの取り組みを説明した

　旅行会社向けには専用のグループ・ブッキング・システムも用意している。旅行会社がアカウントを通じて団体の仮予約を作成できる仕組みで、現在は使い勝手の改善も進めているという。比留間氏は、システムの改善と日本市場向け販売条件の整備を並行して進め、旅行会社への周知も強めたい考えだ。

　また、エアアジアグループの旅行予約アプリ「AirAsia MOVE」は、航空券やホテル、現地の配車サービスなどを扱う。大学団体を一括管理する専用システムとは異なるが、学生が研修前後に個人旅行を組み合わせたり、少人数で移動したりする際の補助的な選択肢として考えられる。

「バンコク＋地方」を教育目的から設計する

　今回の視察では、バンコクから国内線でコーンケーンへ移動した。大学交流や国際的な観光ビジネスを学ぶ都市と、地域産業やコミュニティに接する地方都市を組み合わせることで、異なる二つの観光の姿を比較できる。

　もちろん、地方都市を加えれば移動費や時間も増える。大室准教授も、教育効果と旅行商品としての成立性を分けて考える必要性を指摘する。訪問先の魅力に加え、学習内容、受入人数、言語、料金、予約のリードタイム、安全管理などを具体化することが求められる。

　TATの藤村氏は、教育旅行の行き先として、コーンケーン以外にもチェンマイやチェンライなどを挙げる。例えば、ハーブや伝統医療、農業の転換と地域振興など、学生の専攻に応じたテーマを設定する余地があるという。

　大学が学習目的を示し、旅行会社が行程と手配を具体化し、TATや現地大学が学びの場をつなぎ、航空会社が移動を支える。関係者の役割を組み合わせることで、タイの教育旅行はさらに実施しやすい商品へと発展しそうだ。