東武トップツアーズは14日、新しい探究型教育旅行の共同開発、展開を目指し「（一財）地域・教育魅力化プラットフォーム」との包括連携協定を締結した。同団体は、全国100以上の自治体と協力し、都道府県の枠を越えて地域の特色ある公立高校に入学する「地域みらい留学事業」のほか、1年単位での地域留学なども手掛けており、「地域みらい留学事業」では年間800人ほどの学生が地域留学を行っている。

　同日に実施された調印式で、東武トップツアーズ代表取締役社長の百木田康二氏は冒頭、「VUCAの時代に求められる、自分の力で人生を切り開き活躍できる学生をつくっていけるような新しい教育旅行プログラムを造成することが我々の課題」と述べ、今回の協定では26年度に「新しい探求型教育旅行を展開する」ことを目標に、様々な実証を行う。

　同団体の代表理事を務める岩本悠氏は"新しい探求型教育旅行"について、「学生らが教育旅行の作り手側を担う」「教員も指導管理ではなく参加者となる」「同一の学校単位での参加ではなく、参加者はそれぞれ別の集団（学校）から参加する」ことなどが、従来の教育旅行とは異なる特徴であると説明。

　実証のスタートとなる、3月26日から2泊3日東大阪で実施される「地域みらい旅」では、全国6つの高校から生徒や教員ら20名が参加。参加者は、フィールドワークなどを通し東大阪市でのプラン案を考える。24年度には、東大阪での経験を基に、自分たちの地域で実施する「地域みらい旅」を企画、主催し、大阪万博の開催を迎える25年度には、万博を契機に来日する在外教育施設等の中高生を対象に企画し、日本の魅力を再発見するツアーを実施する。

　実証を経てアップデートされた「新しい探究型教育旅行プログラム」は、各地に事業所を置く東武トップツアーズが全国の高校へ提案、展開する。