JTBならではの瀬戸内・山陰を 18年度上期「日本の旬」(1) キックオフMTG開き、一社化初のCPに意気込み

 2018年4―9月に展開するJTB(髙橋広行社長)の国内旅行キャンペーン「日本の旬 瀬戸内・山陰」に向けたキックオフミーティングが2月14日、大阪市北区のヒルトン大阪で開かれた。岡山県・瀬戸大橋の「塔頂」ツアーや島根県・松江城夜間貸切プランなど「JTBならではの瀬戸内、山陰を提案する」(今井敏行・常務取締役国内事業本部長)と自信をみせる着地型プランを発表した。

 日本の旬は「日本の魅力再発見」をテーマに1998年から実施している国内旅行活性化に向けた全社キャンペーン。二次交通対策などの観光インフラ整備や着地型旅行商品を造成し、地域への送客と活性化につなげることを目的としている。瀬戸内、山陰エリアで展開するのは02年、12年以来3回目になる。

 キックオフミーティングには両エリアの行政、観光事業者やJTBグループの社員ら約320人が出席。開会宣言で、JTB国内旅行企画の宇田川雄彦・常務取締役西日本事業部長は「新生JTBとして一社化して初めての日本の旬。すべての販売チャネルを最大限活用し、販売目標を必ず達成したい」と意気込みを示し、販売額87億4千万円、宿泊人数72万2千人泊と前年同期比10%増を目標に掲げた。

 新生・日本の旬第一弾として瀬戸内・山陰を選定したことについて、同社では大山開山1300年(鳥取県)、松平不昧公没後200年(島根県)、瀬戸大橋開通30周年(岡山県)、平清盛公生誕900年(広島県)、明治維新150年(山口県)と中国5県がいずれも節目の年を迎え「お客様が興味を持たれるイベントが多い」ことを挙げた。

 加えて「JRグループの山陰デスティネーションキャンペーンが7―9月に開催され、JR西日本とも連携していく」ことや「JTB協定旅館ホテル連盟から強い要望があった」ことも明らかにした。

 その上で、日本の旬に向けて個人旅行、団体旅行、訪日国際旅行それぞれに訴求するコンテンツ開発に1年半前から取り組み、支店を集めた商品説明、社内研修などもすでに実施している。早い立ち上がりが奏功し、団体は前年比241.1%、個人旅行は同105%で推移。首都圏からの予約も好調だという。

 キックオフミーティングでは、専用ホームページやSNSの開設などプロモーションも拡充し、全社一丸の販売体制が確立したことを強調した。

 その後の意見交換会では、鳥取県の平井伸治知事やJR西日本の室博執行役員営業本部長らも出席しあいさつ。日本の旬の成功を期待した。


情報提供:トラベルニュース社