▽国内取扱施設も1年後に倍以上へ、大きな課題も

ヴェルヌ氏 　現在はアマン東京やアンダーズ東京など、約70軒を取り扱っている日本の宿泊施設については、16年内に100軒、1年後に150軒をめざす考え。ヴェルヌ氏は「必ずしも軒数ばかりを重視するわけではないが、日本にはまだまだ取り扱うべき宿泊施設が多い」と述べ、施設数の拡大に意欲を示した。

　約25軒を取り扱っている旅館については「日本独特の個性が感じられる」と述べ、取り扱う宿泊施設に「高級感だけでなく個性やセンスが感じられること」を求める同社の方針にも合致していることを高く評価。一方で多言語対応などにおける遅れも指摘し、「ホスピタリティは素晴らしいが、このままでは自信をもったサービスにつながらないのでは」との見方も示した。

　取扱施設数や販売面の課題については、現在の販売チャネルが自社開発システムの「Tablet Extranet」や海外のチャネルマネージャーなどに限られており、日本国内のサイトコントローラーと提携できていないため、日本国内の宿泊施設が同社のウェブサイトに客室を提供しづらい環境にあることを問題視。サイトコントローラー各社が海外のOTAにも多額の開発費を請求していることが足かせになっていると説明し、「海外ではまずないこと。日本では国内旅行の需要が大きいこともあるが、訪日旅行への投資にはまだまだ積極的でないように見える」と指摘した。

　そのほかパリ出身のヴェルヌ氏は、フランスなど欧州諸国を中心にテロ事件が続き、観光業に甚大な影響を与えている状況についても言及。同社の宿泊取扱件数において長らくニューヨークに次ぐ2位を維持してきたパリが、現在はロンドンとロサンゼルスに抜かれて4位に落ちている状況について説明し、「難しい状況だが、良くなることを祈るしかない」とコメントした。