JALの新LCC、西田社長がイメージ語る-社名などは来春

  • 2018年9月26日(水)

会見の様子 日本航空(JL)が100%出資で7月に設立した国際線中長距離専門LCCの準備会社「ティー・ビー・エル」(TBL)で代表取締役社長を務める西田真吾氏は、JLが9月26日に開催した記者会見で登壇し、2020年夏ダイヤの運航開始に向けた準備の進捗状況などについて説明した。西田氏が記者会見などの表舞台に立ったのは初めて。

 西田氏は冒頭で「JALグループからさまざまな人材を集めて準備に勤しんでいる」と伝えるとともに「品質に厳しい日本のお客様に鍛えていただき、海外でも高品質のLCCに驚いてほしい」と意欲を表明。「社内ではTBLを『とても・ぶっ飛んだ・LCC』の略称としても捉えている(本来の意味はTo Be Launched)」とアピールした。

西田氏 今後の予定としては、来月にも操縦士の募集を開始し、客室乗務員や地上スタッフについては来春に募集を開始することを明らかにした。社名や制服、サービスの詳細についても来春の発表を予定するという。

 運航開始時の機材数はB787-8型機2機のみで、「成田では最も小規模な会社」として事業を開始する予定。西田氏は機材の調達方法についてはコメントせず、座席クラスについても、モノクラスとするか複数のクラスを設けるかは検討中とした。

 座席の配置については、親会社のJLは世界で唯一、エコノミークラスで横1列8席の配置を採用しているが、新会社では他のFSCと同様、1列9席となる可能性が高いことを説明。ただし「我慢して乗ってもらうのではなく、『これならいいね』と感じていただきたい」と強調し、快適さを追求する考えを示した。

 就航地については「B787型機であれば欧米にも飛べるが、乗務員などが限られているので大きな冒険はしない」と方針を説明。可能性のある就航地として「(オペレーション面で)まわしていける東南アジアなど」を例に挙げた。

 そのほかには「費用と収入のバランスをどう取るかを研究している」と述べた上で「光があるとすればBtoB」ともコメント。新たな収入モデルを模索する考えも示したが、具体的な説明は控えた。

赤坂氏 同席したJL代表取締役社長執行役員の赤坂祐二氏は、JLのマイレージ事業部長などを務めてきた西田氏をTBLのトップに任命した理由について「これまでのFSCとは違う事業にするために、JALっぽくない人材をトップにしたかった」と説明。西田氏には「2年で黒字化」と「世界で唯一のLCC」を実現することを課していることも明かした。

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