旅行会社を対象に実施した弊誌のアンケートによると、2012年は11年の震災による需要減退の反動もあり、取扱高で前年を超えるとの見通しが多かった。円高やシニア需要の回復、ロンドンオリンピックへの期待がある反面、燃油サーチャージの高騰などを懸念する意見もあがった。今回はそうした状況を踏まえた上で各社のレジャー、ビジネス各市場への取り組みと、強化すべきポイントを取りまとめた。

　弊誌が実施したアンケート調査によると、回答を得た30社のうちレジャー市場では強化したい部門としてレジャーパッケージ（個人向け）をあげた会社が14社、次いでレジャーパッケージ（グループ向け）が10社、レジャー団体が7社となった。また、その他の項目として「語学研修」「訪日／外国人旅行（第三国間含む）」「学生団体」などがあがった。

　各社の傾向としては、12年は従来通り既存の主体商品を取り扱っていくとした会社が7社と多かった。また、総合旅行会社では「特に一点強化ではなく、全般的により一層強化をはかっていく」とした総合旅行会社が2社あった一方、一定の方面や客層に強みを持つ商品造成自社販売系ではSIT需要の取り込みを狙い、付加価値のある商品の造成や「細分化する顧客ニーズに細かく対応し、送客増をねらう」という、個人への対応を強める方針もあった。

　強化したいデスティネーションは、ハワイが11社と最も多く、西欧と韓国が10社、台湾が7社、中欧、タイ、シンガポール、東欧が6社だった。ハワイについては、福岡空港からのハワイ線復活に伴う販売強化」（総合旅行会社）と、拠点からの路線の増強を理由とする意見があがった。一方、西欧、中欧、東欧といったヨーロッパ方面では、「震災の影響で大きく落ち込んだ添乗員付きツアーのヨーロッパを強化したい」（ホールセラー）と昨年からの盛り返しをはかる考えや、「パッケージ旅行の重点ターゲット客層である、シニア、ハネムーン客に人気だから」（総合旅行会社）といった意見が上がった。ハワイとヨーロッパを選択し「レジャー喚起および高単価デスティネーションの強化」をあげる総合旅行会社もあった。

　また、強化したいセグメントでは「シニア」が13社ともっとも多く、団塊世代の大量定年への期待や「震災の影響で旅行を手控えていたシニア層の回復を見込んでいる」（総合旅行会社）との声が上がった。また、8社が選択したハネムーンではコンサルティングの強化による収益改善をはかるとした会社（リテーラー）もあった一方、一定の方面、客層が強い商品造成自社販売系からは「従来それほど得意でない」ことから12年は強化していきたいとした意見もあった。F1層（20～34歳女性）では「読者モデル起用など、若いF1層が憧れるようなストーリーを非タレントとともに作成し、口コミで旅行に行ってもらうような企画を検討していきたい」と新たな取り組みに意気込みを見せる総合旅行会社もあった。