年間ランキング、1位はアクセスの解散、2位はJTBの…

  • 2019年12月26日(木)

[総評] とうとう今年も1年間のランキングTop100をお知らせする日が来ました。本当にあっという間の1年だったと感じます。来年は2020年になるわけで、この年越しは英語でいうところの「decade」、つまり10年の終わりと始まりという印象も強く、そうして考えてみると2000年に世紀が変わってから20年間が経過したということにも驚きます。

 本題に入る前にランキングの作成方法についてお伝えしておくと、ランキングはトラベルビジョンのメールニュース上でリンクをクリックされた回数で順位を決めています。また、次ページのランキングをご覧いただければおわかりの通り、順位の横に記事のタイトルがあり、その下に関連する記事が並んでいますが、これはひとつの話題のなかで最上位の記事に関連記事をまとめたものです。本来は関連記事もそれ自体で100位以内に入っているものが多いのですが、そのままにしてしまうと話題が偏ってしまい1年間を振り返るには物足りない内容となるためこのようにしています。3ページ目には1位から100位までを単純に並べたものもご用意していますので、ご興味があればご覧ください。

 2019年にトラベルビジョンがお届けした記事が約3000本で、そのうち半分弱が日本海外ツアーオペレーター協会(OTOA)とトラベルニュース社からご提供をいただいたもので残りが自前の記事ということになりますが、このうち最も多くのクリックを集めたのは日本航空(JL)がアクセス国際ネットワークを解散することをお伝えした第一報でした。

 冒頭に節目であるということを書きましたが、アクセスの一件はまさに旅行業界にとって潮目が変わる大きな転換点です。第4位にはトーマス・クックの破綻が入りましたが、この2つはそれこそ10年にひとつの大ニュースだったのではないでしょうか。

 トーマス・クックは、創業100年を超える老舗の「リアルエージェント」であり、日本の大手といわれる会社にだって同様の事態が起こり得るのだという警鐘の効果は大きかったのではないかと思います。少し前に「お寺の掲示板大賞」で「おまえも死ぬぞ」が1位になってネット上で話題になりましたが、それと同じようなインパクトです。

 JTB代表取締役社長執行役員の高橋広行氏(高ははしご高)も、本誌取材に対してトーマス・クックの悩みとJTBの悩みはまさに同じ、他山の石としなければ、と明言されましたが、歴史や規模だけで未来を期待するのはもう無理なのだということがはっきりした1年だったともいえるでしょう。

 そうしたなかで、JTBとエイチ・アイ・エス(HIS)という大手2社は特に非旅行業の強化方針を鮮明にしています。なかでもHISは今年、第5位のロゴの刷新や第9位の持株会社制への移行、さらに第19位では日本旅行業協会(JATA)の会員資格を正会員から協力会員へ変更するなど、組織として大きな変更を次々と打ち出しました。

 ちなみに昨年に関連記事を含めて年間ランキングでご紹介した約150本の記事のうち、JTBのものは20本、HISは9本だったのですが、今年は同じく約150本のなかでJTBは14本、HISが16本と逆転しました。ユニゾHDのTOBに関連して露出が増えたのが主因ではあるものの、たしかに目立つ話題が多かった印象です。

 JTBも、組織的には昨年に再編を実施するなど見直しを進め、さらに商材も広がりを見せているところで、先ごろに発表した他企業向け人材関連ソリューションがなんと第2位にランクインしています。この記事が週の1位になった際にも書いた通り、まさかこれがこの順位になるとは思ってもいませんでしたけれども、もしかするとそれだけ急激に会社が変化するなかで、現場の皆様が興味や不安を感じておられる表れなのかもしれません。

 とはいえ、リアルは苦しくてネットは絶好調かというと必ずしもそうではなく、ExpediaグループでもCEOとCFOが更迭されたと海外メディアで話題になっていますが、OTAはOTAで厳しい競争を勝ち抜いていかなければなりません。むしろ、リアルのよりどころであるヒューマンな部分が欠落する分、より良いものが出てくればあっという間に閑古鳥が鳴きかねず、着々と陣地を拡大するGoogleや、来るぞ来るぞと言われ続けるAmazonなどはまさに脅威でしょう。

 2020年に目を向けると、オリンピック・パラリンピックはもちろんですが第13位にも入った羽田空港の再拡張は旅行業界に大きな変化をもたらします。第23位のJLによる新LCC子会社、ZIPAIR Tokyoも日本の空の新しい風となるでしょう。羽田は3月末、ZIPAIRは5月に就航の予定です。

 このほか、今年は第40位に入ったエムオーツーリストによる「カクタス支店」の設立や第88位のGBT NTAによるアローヘッド・インターナショナルの事業移管、あるいは第62位に入ったBCDトラベルによる日立トラベルビューローの子会社化など、BTM、インハウス関連で様々なニュースが飛び込んできた1年でした。

 先述のJTBも、あるいは第45位に新中期経営計画がランクインした日本旅行も、個人旅行のオンラインシフトが進むなかでますますBTMなど法人部門を成長分野として強調されていますが、そうなると来年もさらなる再編の動きが活発化するかもしれません。

 なお、このように年間ランキングで上位に入るような記事は、皆様からのいわゆる「タレコミ」が出発点となっていることが多々あります。噂を聞いたけれどもご自身では本当かどうか確認が取れない、直接聞くのははばかられる、等々ありましたら何でも結構ですので、ぜひサイト下部のお問い合わせフォームよりお知らせいただけますと幸いです。

 本年もトラベルビジョンをご愛読いただきましてありがとうございました。どうぞ良いお年をお迎えくださいますよう心よりお祈り申し上げます。(松本)

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