昭文社のタビナカ事業「MAPPLEアクティビティ」、そのめざすところと現在地

  • 2019年3月6日(水)
昭文社執行役員デジタルメディア事業本部長兼デジタルメディア事業部長の和田哲志氏

 「MAPPLE」や「ことりっぷ」ブランドの地図やガイドブックの出版で知られる昭文社が2017年、現地オプショナルツアー予約サービス「MAPPLEアクティビティ」をスタート。タビナカ分野に参入した。そのねらいや現状、今後の展開計画はどういったものなのか。

 そもそも地図やガイドブック、旅行情報誌を手掛けてきた出版社がタビナカ事業を立ち上げたねらいは何なのか。同社執行役員デジタルメディア事業本部長兼デジタルメディア事業部長の和田哲志氏は、同社がガイドブックや旅行情報誌の制作・販売を通じて得てきた消費者行動の変化を、ビジネスに当てはめた結果だという。

 従来は地図もガイドブックもタビマエの情報収集に活用されてきたが、SNSに代表される手段の拡大とともに「網羅的な情報から、アクティビティや文化体験などユーザそれぞれの需要を満たすタビナカ情報への期待が高まってきた」(和田本部長)。こうした変化に合わせて同社は、10年には旅行情報誌「まっぷるマガジン」購入者向けのスマートフォンアプリ「まっぷるリンク」を開始。電子化した誌面の閲覧や旅先の情報取得などの機能を提供し、さらにこのサービスと予約サービスの連動などにも取り組んできた。

 こうした取り組みを通じ旅行者のタビナカ情報やサービスへのニーズが年々高まっていることを確認したうえで、17年7月に現地オプショナルツアー予約・販売代行サポートサービスの「MAPPLEアクティビティ」を立ち上げた。これに先立ち、17年3月には海外旅行者向けレストラン予約サービス「グルヤク」を買収しタビナカ事業のシステムノウハウの吸収をはかり、7月にハワイとグアムから事業をスタート。さらに9月には利用者を旅先でサポートする現地ツアーデスクも用意し体制を整え、12月には沖縄も対象方面に加えた。

 しかし、現地オプショナルツアーの予約販売に関してはベルトラなど先行企業もあり、後発企業にとっては厳しい競争環境でもある。この点について和田本部長は「先行企業があるとはいえタビナカ分野は、まだ各社でともに市場を盛り上げる段階だと考えている。また『まっぷるリンク』ではベルトラ社とも協力関係にあり、自社が展開していないエリアに関してはベルトラへ送客するなど必ずしも競合する面だけではない」としている。

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