KNT-CT、個人旅行「立て直し」へ、テーマ性などでOTAに対抗

  • 2018年5月15日(火)

丸山氏  KNT-CTホールディングス(KNT-CT)代表取締役社長の丸山隆司氏(※隆は生の上に「一」)は5月14日、都内で提携販売店や航空会社、ホテル、ランドオペレーターなどを対象に開催した「第16回海外旅行交流コンベンション」の場で業界誌の取材に応え、「個人旅行を立て直さない限り、団体などが頑張っても全体のトップラインは上がらない」と強調し、個人旅行事業に注力する方針を示した。個人旅行は同社グループの総売上高の6割強を占める。

 今後の商品造成については、4月1日に近畿日本ツーリスト個人旅行を吸収合併したクラブツーリズム(クラツー)や、新たに設立した地域会社などで「OTAに真似できないテーマ性があり、個人では安心・安全が確保しにくい場所へのツアーや、個人で旅行を予約するよりも旅の経験・価値が上がるツアーを提供したい」と考えを語った。

 KNT-CT海外旅行部部長で「ホリデイ」の造成を統括する鈴木卓氏は、クラツーは添乗員同行型の商品を、ホリデイでは添乗員が同行しない、FIT向けの個人型商品を中心に造成することを説明。ホリデイでは現地係員が案内する初心者向けのツアーなども用意する。

 同氏は「飛行機とホテルのみの商品も数を追う上で大切だが、それだけでは価格競争に陥り、お客様に満足してもらえない」と述べ、造成担当者が現地を視察し、アクティビティやオプショナルツアー、食事などを組み込んだ、テーマ性の高い「提案型商品」の造成を強化する方針を示した。KNTグループ全体で独自のイベントを実施し、イベント参加ツアーなどを造成する取り組みなども継続し、OTAとの差別化をはかる考え。

 なお、丸山氏はこのほど発表した18年度から20年度までの中期経営計画で、インターネット販売やIT投資に注力する「Webファースト」に取り組むことを改めて強調。特に、クラツーと旧KNT個人旅行の会員計約910万人への販促を強化してリピーター化をめざし、会員数を22年度までに1230万人に増やす目標を掲げた。2つの会員データベースを統合・活用するためのシステム投資を強化する。

 また、店頭や団体営業スタッフが担当する会員がウェブサイトで旅行商品を買った際には、担当スタッフの成績になるような評価の仕組みづくりを検討するなど、全社員でインターネット販売を強化する方針についても語った。

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