プリファード、地方ホテルの加盟に注力、訪日客の取込強化

  • 2017年9月6日(水)

山口氏  独立系ホテルブランドのプリファードホテルズ&リゾーツで日本支社長を務める山口芳氏は、このほど本誌の取材に応え、日本国内においては地方ホテルの加盟増に取り組む方針を説明した。同ブランドには85ヶ国・650軒以上のホテルが加盟しており、このうち日本国内の軒数は、今年にセルリアンタワー東急ホテルとホテル椿山荘東京が加盟して15軒となった。内訳は東京が10軒、横浜が2軒、札幌、名古屋、京都が1軒ずつで、首都圏に集中している。

 山口氏は「20年までに大阪や福岡などまだ加盟ホテルがない都市や、地方のリゾートなど訪日外国人のニーズが高い場所に加盟ホテルを増やしたい」と意欲を語った。具体的な加盟時期や軒数などは未定だが、「地方のホテルからは加盟を希望する声が挙がっている」という。

 東京については「1都市に10軒あるというボリュームのメリットを活かし、消費者の認知度向上をめざす」考え。山口氏は、日本は同社にとってもっとも重要な国の1つであり、訪日外国人の増加により、利用者も順調に伸びていることを説明。「既存の市場を維持しながら、(加盟ホテルの)売上高の増加に注力する」と語った。

 将来的にはホテルに加え、旅館の加盟をめざす。ただし、旅館は海外のホテルではあまり見られない「1泊2食付き」のプランが多いことから、「海外のお客様にプランについてどう伝えていくのかが課題」と話した。

 このほか、日本人の利用者に対しては、同社のロイヤリティプログラム「iPrefer(アイ・プリファー)」へ登録を促す。山口氏は、日本語の電話予約センターを設けているが、公式ウェブサイトでの加盟ホテルの説明など、まだ日本語に対応していないサービスがあることを説明。「日本人の利用者は海外への出張者が多く、英語を使う人が多い」としながらも、「提供するサービスの日本語化を進め、レジャー客や年配の方などにもアピールしていきたい」と話した。加えて、日本の場合は旅行会社がGDS経由で予約するケースが多いといい、引き続き旅行会社の協力も求める。


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