itt TOKYO2024

JTB、訪日商品をサンライズツアーに集約-17年は116万人目標

  • 2016年9月13日

大谷氏  JTBグループは9月13日に「17年サンライズツアー商品発表会」を開催し、2017年1月から12月までの訪日旅行商品について、ブランドを「サンライズツアー」に統一することを発表した。あわせて、今年7月に仕入れと造成の担当会社をJTBグローバル・マーケティング&トラベル(JTBGMT)からJTB国内旅行企画に変更したことも発表。販売は引き続きJTBGMTが担当する。

 JTBGMTは現在、訪日旅行者向けの商品として、1964年に販売を開始した国内ツアー商品「サンライズツアー」と、2013年に販売を開始したアジアからのリピーターなどに向けた体験プラン「エクスペリエンス・ジャパン」の2ブランドを展開。商品発表会でブランド統一の理由を説明したJTB国内旅行企画代表取締役社長の大谷恭久氏は、長年の販売実績から海外の旅行会社においてサンライズツアーの認知度が高いことなどを挙げた。

 大谷氏はJTBGMTからの担当変更については、多様化するニーズを取り込むために「国内旅行商品の仕入れ・造成を担い、全国に拠点があるJTB国内旅行企画が訪日旅行商品も担当することになった」と説明。また、従来のサンライズツアーの商品はファーストタイマー向けのゴールデンルートを中心としたツアーが主流だったが、今後はゴールデンルートのツアーを継続しながらも、全国を対象に旅行商品の造成を活発化し、地方への誘客を強化する考えを示した。JTBグループ内の地域会社との連携も強化するという。

座間氏  JTBGMT代表取締役社長の座間久徳氏は17年の販売戦略として、海外の旅行会社への販促強化や訪日旅行者の日本到着後の商品販売などに注力する方針を示した。同社は現在、海外の旅行会社やOTAなど約4000社と提携しており、旅行会社向けにはBtoBサイトなどの提供、OTA向けにはシステム連携を進めている。座間氏は「特に海外の旅行会社と協力を強化し、BtoBtoCによる販売に注力していきたい」と考えを語った。

 日本到着後の商品販売については、BtoCの訪日旅行予約サイト「JAPANiCAN.com」で需要の取り込みを強化。全国の12ヶ所に開設した観光案内所「ツーリストインフォメーションセンター」でも商品を販売するほか、JTBグループの各店舗でも日帰りバスツアーや交通付きの宿泊商品などを取り扱う。バスツアーでは出発直前まで予約を受け付けられるよう、座席の仕入強化に注力する。

次ページ>>ツアー数を拡充、北海道など地方のラインナップを強化