郵船クルーズ、新造船は飛鳥IIを踏襲、導入は「早期に」

  • 2015年4月6日(月)

郵船クルーズ代表取締役の服部浩氏 郵船クルーズは4月6日、2014年4月に代表取締役社長に就任した服部浩氏による記者会見を開催した。服部氏が業界誌向けに会見を実施したのはこれが初めて。服部氏は今後の飛鳥IIの方向性について「従来通り、ハイエンドをめざす」と述べたほか、飛鳥IIに替わる新造船のイメージについても、日本船籍を維持して規模も現在の飛鳥IIから大きく増大する可能性は低いとの見方を示した。

 飛鳥IIの現況について説明した服部氏は、2011年以降は延べ乗船者数が年間2000人から3000人程度の規模で「着実に増加」していることを説明。2014年度はアベノミクス効果や、外国船による日本発着クルーズの増加などにより、約4万7000人に上ったことを報告した。

 その上で今後の市場規模については、現在のメインターゲットであるシニア層や富裕層の増加が予想されることから、「拡大の余地は十分すぎるくらいある」と明言。ポスト団塊世代などへのターゲット拡大を視野に入れつつも、基本的には現在の高品質路線を継続する考えを示した。サービスの方向性についても、「日本船と外国船とでは(顧客の)嗜好が異なる」「飛鳥IIには日本人の好みに対応した、日本船にしかないおもてなしがある」と強調。乗客の大多数を占める日本人向けに、「世界最高水準のサービスを、今後も妥協せずに追求する」と宣言した。

 なお、郵船クルーズの親会社である日本郵船は今年3月に、米国市場で事業展開する子会社のクリスタル・クルーズ社の売却を発表したところ。これに伴い日本郵船はクルーズ事業を飛鳥IIにしぼり、新造船に向けた準備などを進めると見られるが、服部氏はこの日は具体的な計画については明言せず、新造船の投入時期についても「早い方がいい」と述べるにとどめた。

 一方、2020年の東京オリンピック・パラリンピックについては、「タイミングにはこだわるわけではないが、大きなビジネスチャンス」とし、「乗り遅れたくない」と語った。今後は日本郵船などと相談し、グループ内での意志決定を早急に進めたいという。

 なお、飛鳥IIの船体については毎年メンテナンスを入念に施してきた結果、老朽化は進んでおらず、「あと何年かは分からないが、運航に支障はない」と説明。ただし、「25年が経過してコンセプトは古くなっている。顧客からは新造船への要望も多い」とも付け加えた。

 服部氏は1953年生まれの61歳。日本郵船には76年に入社後、物流分野の要職を歴任し、前職では常務経営委員およびNYKグループヨーロッパ社社長を務めている。クルーズ分野を担うのは今回が初めて。今後の事業方針については「原理原則については物流も客船も変わらない」とし、安全と品質の管理を徹底した上で効率化をはかり、利益の創出に取り組みたいとした。そのほか「前例にとらわれない商品開発に取り組みたい」と意欲を示した。

▽訂正案内(編集部 2015年4月10日10時10分)
・訂正箇所:第1段落冒頭
誤:日本郵船は

正:郵船クルーズは

お詫びして訂正致します。

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