朝日航洋、国内・海外のビジネスジェット運航に対応【PR】

東京五輪に向け国内利用の拡大を

機材は日本籍のため国内区間のみの運航ができる  創業60年以上の朝日航洋は、多数のヘリコプターやビジネスジェット機を保有する、日本で最もビジネスジェットのチャーター運航経験のある会社のうちの1社だ。ビジネスジェットのチャーターが国内と国際の両方で可能な、国内唯一のビジネスジェット・オペレーターでもある。


国内を中心にビジネスジェット2機を運航

 1955年創業で1200名の従業員を擁する朝日航洋は、ヘリコプターやビジネスジェットのチャーター運航を中心とする航空事業などを主軸とした事業を展開している。ビジネスジェット事業では、セスナ・サイテーション・ソブリン-C680型機(客席数8席)2機を保有し、チャーター運航を実施。2機とも日本国籍の機材であるためカボタージュの規制がなく、国内区間だけでもビジネスジェットをチャーター運航できる。東南アジアや中国、韓国、台湾、極東ロシアであれば、ノンストップで国際線での運航にも対応できる。

ビジネスジェットなら定期便では不可能なスケジュールでも実現が可能  ビジネスジェットの運航形態は、年間契約に基づきあらかじめ機材の使用権を時間単位で購入契約するブロックチャーターと、必要性が生じた場合にその都度契約を交わすオンデマンドチャーターの2タイプがある。ブロックチャーターは業務渡航で企業の幹部クラスが、オンデマンドチャーターは富裕層や政治家・芸能人・スポーツ選手といった著名人が利用することが多い。

 朝日航洋のビジネスジェットの取り扱いはブロックチャーターによる業務渡航の利用が大半。最近の傾向として、企業が経済成長の著しい東南アジア方面へのビジネス出張に利用するケースも増えている。また、訪日外国人旅行者の増加に伴い、彼らが国内でビジネスジェットを利用するケースも増加傾向にある。


1時間100万円が料金の目安

ビジネスジェットとヘリコプターとの組み合わせができるのも朝日航洋の魅力  ビジネスジェットのチャーターの利用料金は、朝日航洋の場合は基本的に時間制で、運航費用、燃料費用やハンドリング費用、空港利用料、ケータリング費用などをすべて含めて飛行時間1時間につき100万円が目安になっている。たとえば、1泊2日での往復利用の場合、羽田/新千歳間は363万円、関空間は310万円。福岡や鹿児島、大分については約470万円、那覇や石垣島、宮古島は約600万円だ。海外の場合は羽田/ソウル間で400万円、台湾間で700万円から800万円、香港間で1000万円程度。ハワイやバリの場合は、2500万円から3000万円が目安となる。

 搭乗客にとって、これだけの料金を支払う3つの大きなメリットは「効率性」「快適性」「安全性」だ。効率性については、ビジネスジェットでは定期便のない空港へ直行でき、運航ダイヤに縛られず自由に移動できるため、短時間で複数の目的地を訪問できる。

 快適性については、機内でプライバシーを確保した状態で会議や仕事、商談ができるほか、十分な休息を取ることも可能。もちろん食事も事前のオーダーで好きな料理を食べることができ、持ち込みも可能だ。

安全性については、ビジネスジェットの事故発生率は旅客機より低い。ビジネスジェットの国際機関である、国際ビジネス航空協議会(IBAC)の調査によると、10万飛行時間当たりの致命的な事故が発生する確率は、定期航空機の0.04件に対し、ビジネスジェットは0.03件にとどまる。さらに、ビジネスジェットであればテロやハイジャックのリスクも排除できる。

 加えて、朝日航洋ではビジネスジェット機とヘリコプターを組み合わせて利用できる。東北で開催される式典に参加するため、都心から成田空港までヘリコプターを利用し、成田空港から花巻空港まではプライベートジェットを利用。花巻空港から大船渡のヘリポートまで再びヘリコプターを使い、1泊2日で東北出張をおこなった企業幹部の事例もある。

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