パリ観光・会議局のミッションがこのほど来日し、6月4日に都内でワークショップ「パリ・コミッティー2013」を開催した。これに合わせて来日した同局総裁のティエリー・ルロワ氏と局長のポール・ロール氏は、弊誌らとのインタビューで日本市場の現状について「宿泊日数ベースで日本は世界第5位のマーケット。パリにとって引き続き重要な市場になっている」と改めて日本を重視する姿勢を示した。毎年開催しているワークショップも今回で15回目を迎えており、「我々の日本市場へのコミットメントを表すものだ」という。

　2012年のパリへの日本人渡航者数は54万2281人。東日本大震災後の落ち込みからは順調に回復し、日本人観光客によるデパートなどでの消費額も増加しているという。今年の目標については、「為替レートの変動もあることから、予想は難しい」(ロール氏)との回答にとどめた。昨今の円安傾向については、「渡航者数というよりも、現地消費額に及ぼす影響の方が大きいだろう」との認識だ。

　また、ロール氏はパリの懸案のひとつであるホテル供給量についても言及。現在パリ市のイニシアティブのもとホテル建設が進められており、今後新たに7000室が加わる予定。民間によるホテル建設計画も含めて、「10年後には4万室を加えたい」と意気込みを述べた。。

　一方、現在の日本市場の傾向について、ロール氏は「パリを訪れる日本人はパッケージ、ビジネス、FITに分けられるが、現在は半分以上がFITのリピーター」と説明。「パリは個人で歩きやすい街」と話す一方、「(主要マーケットである)日本からの旅行者の意見を汲み上げて、今後の誘客につなげていくことが大切」と強調した。

　パリ観光・会議局としては今後も渡航者数と現地消費額双方の拡大に努めていく考え。ロール氏は「観光はパリにとって最大の産業。ただ、パリ市としては観光客を呼び込むためだけの街にするつもりはない。観光客も市民も楽しめるのがパリの特徴だ」と話し、海外からの旅行者も暮らすように旅ができる点をアピールした。