STRグローバルが発表した、2011年7月のアジア太平洋地区のホテルパフォーマンス調査によると、日本は稼働率が前年比4.6％減の73.7％、客室単価（ADR)が2.2％減の1万1726.47円、販売可能客室1室あたり収益（RevPAR）は6.7％減の8646.88円となった。日本はすべての基準で前年割れとなったが、アジア太平洋地区全体では3つとも前年を上回った。稼働率は1.4％増の69.3％、ADRは13.9％増の139.80米ドル、RevPARが15.4％増の96.94米ドルとなり、稼働率は今年の最高値となった。

　特に稼働率が上昇したのは、プーケット（71.0％、前年比：30.1％増）とバンコク（67.9％、同：29.8％増）で、昨年のデモの影響による需要減少から回復している。また、RevPARでもバンコクが1989.11バーツ（38.8％増）、プーケットが2035.58バーツ（37.7％増）と大幅に増加。一方、大きく減少したのは上海で、稼働率は19.2％減の61.0％、ADRが11.1％減の729.24元、RevPARが28.2％減の445.07元となった。