もう1つの年頭所感-平成最後の田川氏新春インタビュー(後)

JATA年頭所感にないテーマを中心に
後編は旅行会社の存亡、自身の10年後など

  • 2019年1月9日(水)

田川氏  本誌ではJTB代表取締役社長時代から毎年恒例となっている、日本旅行業協会(JATA)会長であり「業界の顔」とも言える田川博己氏の新春インタビュー。これまでは年頭所感や年頭会見でも取り上げられるような話題について詳しい話を聞いたものが多かったが、1989年から始まった平成が終わり新たな時代を迎える今年は趣向を変え、あえて年頭所感などには盛り込まれないテーマを中心に話を聞いた。前後編の2回に分けて掲載するうち(前編へのリンク)、後編では今後の旅行会社やパッケージツアーの存在意義、自身の将来の姿などに関するコメントを紹介する。

-出国者数は伸びていても、主要な旅行会社のパッケージツアーの取扱人数は減少傾向にあります。今後、若い人々を中心に日本人の英語力やITリテラシーなどがさらに向上すれば、将来的にはパッケージツアーなど旅行会社が本領を発揮する分野のサービスを必要としない旅行者が増える可能性はないでしょうか

田川 旅行会社が提供するサービスのうち、単なる移動のための予約や手配などに関しては不要になる部分は確かにある。しかし旅行を「深める」ためのサービスが不要になることはない。例えば登山やスキーなどのスポーツツーリズムやエコツーリズムなど、現地の事情に通じた人の助けやガイドが欠かせない分野では、旅行会社によるサービスが不可欠で、実際にそのような旅を志向する人々は増えている。インターネットでは集められない情報や、人間による専門的なサービスなどの必要性は無くならない。

 また、交通が不便な場所についても、パッケージツアーの需要は無くならない。例えば、自力で公共交通機関を使えば数週間を要するようなスペイン1周旅行でも、旅行会社の専用バスを使えば10日間から12日間程度で効率的に周ることができる。宿泊についても、通常のホテルはインターネットで予約できても、アパートメントホテルなど特殊な施設は予約できないことが多い。旅行会社の斡旋機能は残ると思う。

 欧米ではトーマスクックやTUIなど、旅に関するコンシェルジュ的な機能を持つ旅行会社が生き残っている。日本でも、専門分野に特化して高品質なサービスを提供している旅行会社は元気が良い。例えばJTBグループでも、ロイヤルロード銀座などはコンサルティング機能を高めて成功している。

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